教材の内容

• 1 :

  日本語教師の仕事について学べます

  

  日本語教育機関などに就職する場合には、資格が必要です。 現行の制度だと、以下の3つのいずれかを満たす必要があります。

  �@大学又は大学院で日本語教育を専攻
  �A日本語教育能力検定試験に合格
  �B学士の取得と日本語教師養成講座(420時間以上)

  オンラインや、ボランティアで教える際には、必ずしも資格取得が必要であるわけではありません。資格を取得するメリット・デメリットについても詳しく解説します。

  あなたは自分の合ったほうを選べるようになり、最短で日本語教師として活躍できるようになります。

• 2 :

  あなたの生徒はどんな人たちなのか？について学べます

  「日本語を学びたい人」と一括りに言っても、留学生や外国人労働者、生活者、趣味など、事情や属性は様々です。

  例えば、外国人労働者であれば、技能実習生なのかビジネスなのかでも必要とされる日本語能力は異なってきます。

  技能実習生であれば、工場や建設現場などで使われる日本語を優先的に教える必要がありますし、ビジネスであれば、プレゼンテーションや文書作成などで使われる日本語を教える必要があります。

  「日本語を学びたい人」にはどんな人がいるのか、求められている日本語はどんな日本語なのか。

  また、教える対象によって働く場所や働き方も異なってくるので、このセクションを通して誰にどんなふうに教えたいのかを考えるきっかけにしてください。

  あなたが日本語を教えることで貢献したい業界や団体、こんな人たちを応援したい！という希望に応じた日本語指導の学び方や、それにあった職場を探しができるようになるので、理想と違った･･･全然違うことを学んでいてせっかく勉強したのにそれが役立たない･･･現場に貢献できない･･･といったギャップがなくなります。

  

• 3 :

  日本語の教え方について学べます

  実は日本語ができれば日本語が教えられると考えられがちなのですが、実はそうではありません。例えば国語の先生は日本語に詳しそうだから日本語が教えられそうとおもいますよね。でも全然違うんです。

  日本語を教えるのと、国語を教えるのでは大きく異なります。 中学校のときに習った国語の知識だけでは、日本語を教えることはできません。また日本語の小学生に教えるのと同じ順番で教えればいいわけでもありません。

  言語として外国人に日本語を教えるには、特別な知識が必要です。そう私たちが教える知識が。

  日本語で日本語を教える直接法、もしくは英語などの媒介語を使用した間接法の2つの教え方があります。

  英語が得意な方や、英語を活かしたい方は間接法で教えることができます。

  どこで誰に対して日本語を教えるかで、どちらの教授法を採用するかは異なってきます。この講座でそれぞれで求められるスキル、教え方の違いを見ていきましょう。