【役に立つビジネス英語学習】「やっぱり人だね。」戦略について（４）

みなさん、こんにちは。講師のShinichiです。

今回は前回に引き続きビジネス上の「戦略」について語っていきます。

テーマは組織戦略です。

前回の記事「【役に立つビジネス英語学習】「やっぱり人だね。」戦略について（3）」を見逃した方はこちらからどうぞ。

組織戦略

「企業は人なり。」よく耳に挟むことばですが、どこの国であれ、どの業界であれ、人が中心となるのは確かなことです。

では、組織戦略とは何でしょうか。

企業は利益を追求し、社会に貢献（税金を払う（利益が多い程、税金が多くなり社会貢献できる）、経済を活性化する一端を担う、人を幸せにする、・・・）する根本的目的を持っています。

利益を創出し、社会に貢献するためには、あまり経費をかけずに、資産運営効率をあげて、商品やサービスに付加価値を加え、売り上げを強化し、消費者が商品やサービスが気に入って継続して購入してもらう必要があります。これらの仕組みを作り、生産やサービスの提供をして、これらのメンテナンスをするのが人であり、組織です。

それでは、今回と次回に渡り、組織戦略・人材活性化として4つを考えます。

1. Organisational Design
2. Organisational Effectiveness
3. Learning Curb and Talent Management
4. Organisational Culture and Change Management

このうち、1.を今回、その後を次回以降に解説します。

1. Organisational Design

Organisational design: どのような組織体系にするかということです。

会社全体の組織を最高幹部を中心に統括したい場合の戦略：

Centralisation – 株主、または経営最上層部からの判断に沿った経営が可能です。現場の状況と離れてしまう危険性もありえます。

そして、formalisation/standardisationという、規則/規定/手続き(rules, regulations and procedure)が増えて、会社の人員の活動を困難にしてしまうことにも繋がってしまいます。また、管理組織が大きくなりコスト増につながり安く、生産や顧客サービスに対する割合が増えて不効率な組織になりやすいです。

(文例)

The Chief Executive Officer (CEO) prefers Centralisation as an organisational design because she believes that she and the board team’s decision-making will run the businesses wisely.

「その最高経営瀬金者は、彼女と役員会の決定が事業を賢く進めていくのであるからと組織体制の「一元化」を好んでいる。」

会社全体の組織で事業決定権を中堅管理層に委任、さらには現場の長に委ねる戦略：

Decentralisation – より現場や顧客に近い統括部門が現実的な決断をこなすことが可能です。そして速やかで臨機応変な決断と活動が可能になります。

一方、会社の方針、法律遵守、リスクなどの規範が緩くなる可能性がありえます。ITの高度化で可能になってきている側面もあります。これには、会社の枠を超えて、販売や商品設計やこれに止まらない他社への業務委託(outsourcing)も含まれます。

(文例)

The sales manager directly manages around 50 sales persons due to the decentralisation recently introduced.

「その販売部長は、最近導入された組織分権化により、直接50名ほどの部下を管理しています。」

※ 表記ー organisation/centralisation/decentralisation [英国綴り]、対して organization/centralization/decentralization [米国綴り]

いかがでしたか？

今回は以上です。

次回も組織戦略は続きます。

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Shinichi

2004-2006年に米国資産評価会社ニューヨーク本社付け日本地域プロジェクトの翻訳専任担当で日英翻訳デビューしました。現在に至るまで翻訳に関わりながら、経営コンサルタント・事業管理など実務を経験しています。英国大学・大学院で、英語基礎コースを経て経営学修士と金融投資スペシャリズムの取得まで、エディンバラ市に3年在住していたことがあります。多国籍企業の役員からバイオ科学者、企業家、大学長、環境保護活動家など様々な外国籍友人がおります。